あなたは、働かないシニア社員、通称「働かないおじさん」問題にどう対処しますか？
・仕事内容を変える
・要出勤日数を減らす（結果として給与を下げる）
・退職金を多く支払って早期退職を促す
など色々な方法がありますが、今はまだ60歳前後の社員が多くないので、こうした方法で個別に対応して大きな問題にならず何とかやっていけてるという方も多いのではないでしょうか？
ですが、65歳までの雇用義務70歳までの雇用努力義務ができ、シニアの割合が年々増えていく一方、若手社員の割合は減っていく。
これまでの方法ではいつか乗り切れなくなる…ということを、あなたも感じているかもしれません。
給与が高いのに働かないシニア社員の割合が増える中、どうすれば若手管理職は年上の部下を管理できず、最低65歳まで雇用しなければならない状況に対応できるのか？
その答えを動画にしてみました。
たった３分の動画ですが、これを観れば多くの経営者がハマる落とし穴を避け最短半年という期間で働かないおじさん問題を解決することができるでしょう。
3分で学べる
「働かないおじさん問題」の解決法
無料プレゼント（動画）は
下記フォームから申し込みできます
シニアの人件費は合法的に抑えられる
プレゼントの無料動画の内容をご紹介します。
- 「働かないおじさん」が自然と会社を去っていく合理的な仕組みとは？
いつまでも働かないおじさんが居座ってしまうのは、会社がそういう仕組みになっているからです。
- 合法的にシニアの人件費を抑制する方法
これはグレーな方法ではなく、むしろ上手くいっている会社ほどこの方法を会社全体で取り入れています。
- 若手上司がシニア部下をマネジメントできるようになるTB型組織の作り方
高齢者雇用の問題を解決するには、人件費とマネジメントの問題に「同時に」着手することがカギになります。
- 新たな人事制度を作る前に考えておくべき3つの項目
この3つを無視して人事制度だけいじってしまうと必ず失敗します。
- 卑怯なことをせずに「働かないおじさん」に辞表を出してもらうための2つの条件
この条件うち1つは既に満たしている会社も多いのですが、重要なのは見逃されているもう1つの条件です。
- 高齢者雇用の問題がそもそも起こりえない組織を作る3つのステップ
この順番を間違えるだけですべての努力が無駄になりますので、必ず順番通りに進めてください。
- 会社主導で人件費をコントロールできるようになるDJ戦略とは？
この戦略を使えば労使紛争どころか、従業員が納得した上で人件費を下げることが可能です。
あと5年もすれば
労働者人口の半数以上は50歳以上になります。
そうなれば働かないおじさんは倍増、生産性の低いシニアの人件費も膨らむ一方です。
さらには、言うことをきいてくれないシニアの部下に年下上司が振り回され、生産性はガタ落ち。
シニアが幅を利かせた会社では、若手や中堅社員の離職も今以上に増えていくでしょう。
これは単なる予想ではなく、今のまま何もしなければ必ず起こることです。
事実やデータはウソをつきません。
それでも高齢者雇用の問題を放置したいですか？
もっと早く対策しておけば・・・
5年後、こう嘆く会社があふれていることを私たちは確信しています。
今だったら救える会社も、5年後には救えなくなります。
ただ、それも仕方ないことです。
働かないおじさんには変わってほしいと思っているのに、自分たちは変わろうとしない。
そんな経営者が大勢いるからです。
難しい問題ほど燃えてくる
それが私たちです。
正直、高齢者雇用の問題は組織で起こることの中でもトップレベルに面倒くさい問題です。
けれども、だからこそ、そこにメスを入れる英断をされた経営者には、最大限の敬意を払いたいと思っています。
一緒に大きな壁を乗り越えられることを、楽しみにしています。
最強のチームビルディング式働き方改革
メンバー一同
追伸：
この内容を知らないまま高齢者問題に対応しようとすると、法律に違反したり、無駄なコストが増えてとんでもなく遠回りをしてしまうかもしれません。
きっとあなたの役に立つと思いますので、下記の動画だけでも見ておいてください。
